Physiotherapy

福利厚生導入に関して

従業員様の健康は会社の健康

福利厚生導入のご案内

近年、従業員の健康を考慮して、福利厚生としてマッサージサービスを導入する企業が急速に増えています。社内にセラピストを招いたり、契約している店舗や施設に従業員が通うなど、さまざまな導入パターンがあります。

マッサージサービスが注目される背景には、長時間労働や休日を返上して働く過酷な労働環境が関係しています。働き方改革の推進により労働環境は改善されつつあるものの、日本における現在の労働環境は良いものばかりではありません。しかしそういった現状のままでは、従業員が体を壊したり精神的に病んでしまい働けなくなるなどの弊害が生まれます。

従業員の体を労り、心身共に健康な状態で働いてもらいたい、という企業側の気遣いも必要不可欠です。

そこで今最も注目されているのが、福利厚生として導入するマッサージサービスです。企業側としてもせっかく福利厚生を充実させるならば、なるべく多くの従業員に評価されるものを選びたいと考えています。

マッサージサービスの導入は、企業側の従業員に対する健康への気遣いが実に伝わりやすいです。そのため、従業員から評価されやすく導入しやすい福利厚生として注目されています。

マッサージサービスは福利厚生費として計上可能

きちんと要件を満たした上で導入されたマッサージサービスであれば、かかる費用は福利厚生費として計上することが可能です。

基本的に福利厚生費として計上するには、

  • 従業員全員に支給できる機会があること

  • 妥当な金額であること

が前提条件になります。

特定の従業員、例えば役員だけが受けられる福利厚生ですと、要件を満たしていないと判断され、福利厚生費として認められません。また、金額については特に上限額などが定められている訳ではありません。社会通念上、妥当と思われる金額であれば問題ないということです。

福利厚生でマッサージサービスを導入するメリット

従業員がマッサージサービスを受けることは、従業員の健康維持につながります。あまり体を動かさないデスクワーク業務中心の従業員は、肩こりや腰痛による疲労が見えないところで溜まっているものです。マッサージにより体のこりをほぐし血行を促進することで健康な体を維持することが可能です。

身体が万全であれば従業員の作業効率が高まり、生産性の向上が期待できます。

もちろん、肉体労働で体を酷使する作業中心の従業員も、体に疲労が溜まってきているでしょう。あまり自分の体に敏感でない人は、体の不調に気付かないこともあります。マッサージは、体の悪くなっている部分や不調なところを発見することも可能ですので、身体の危険信号を発見することにも役立ちます。

3種類の運用方法。それぞれの特徴

福利厚生としてマッサージサービスを導入するには、出張型や来院型、社内常駐型の3種類の運用方法があります。それぞれの特徴について、説明していきます。

出張型の特徴

出張型は、契約した日時にセラピストに事業所に来てもらい、マッサージサービスを従業員に提供します。基本的に初期費用が無料〜50,000円ほどかかり、1時間ごとに料金が加算される時間制と、1日で料金が決まっているパターンがあります。

時間や日にちごとの金額例

  • 1回の訪問:セラピスト1名で1時間ごとに14,000円

  • 1回の訪問:セラピスト1名で3時間まで50,000円

中には1回きりの訪問でも最低3時間〜の滞在や、長時間になるほど割引されるパターンがあるなど業者によってさまざまです。支払いの割合は、企業側が全額負担する場合や従業員側が一部を負担するなど、導入する企業によって違います。


来院型の特徴

従業員がマッサージ施設に訪れる運用方法です。企業側が契約した店舗や施設に従業員が来院すると、格安でマッサージサービスを受けることができます。セラピストが企業へ出張するコストが発生しないため、出張型に比べて契約料金が安く運用しやすいというメリットがあります。

形だけの福利厚生にしないためには、福利厚生担当者が率先して利用する、社内に十分周知するなどの利用促進対策が必要です。

社内常駐型の特徴

社内常駐型は、一時的なスペースではなく社内にマッサージ用の施設を常設し、専門のセラピストを雇う運用方法です。従業員がいつでも利用できるため、従業員から高い評価を得られます。しかし施設を新しく設置するため、初期費用や月額料金は数十万円にも上り、維持費はかなり高額になります。

一部の大企業では導入しているところもあるようですが、維持費の面でリスクが高いため、よく検討した上で導入するか決めましょう。リスクを減らすには、まず試験的に出張型や来院型を導入し、費用対効果を確認してみる必要があります。

まとめ マッサージサービスを福利厚生として導入する方法

まずは、どのような形式でマッサージの福利厚生を運用するか決めましょう。先ほど紹介したように、運用方法には出張型や来院型、社内常駐型の3種類があります。比較的導入しやすい運用方法は、来院型や出張型となります。

特に来院型は、導入の手間やコストは比較的抑えることができます。

出張型においては、マッサージ部屋として使用するスペースを確保しなければなりません。また、契約企業との話し合いから社内へ告知するなどの、細かい業務も増えるかと思います。

社内常駐型は、高額な設備投資や毎月の人件費がかかるため、長期間の運用が可能かどうかを見極めることが重要です。その他にも、設備スペースを確保するために丸々1部屋以上は使うと思っておいたほうがよいです。

福利厚生でマッサージサービスを導入することは、従業員の健康維持につながります。従業員への健康投資のひとつのカタチであり、効果的な施策です。

当店は御社従業員の皆様に施術を通じて心身ともに健康寿命の延伸を提供し、従業員様一人一人のモチベーション、パフォーマンスを上げることで御社全体のパフォーマンスが上がると確信しています。


現在当地域(房総)では特にマッサージサービス導入が他地域に比べて非常に遅れており、昨年より東京都では転出超過による人口減少が続いておりテレワーク推進による地方移住、移住先での転職が増える地方転職の真っ只中にありながら、従業員確保の為の福利厚生どころか既存の従業員様の健康にもあまり関心のない企業が多いと言われているのはご存知でしょうか?


今一度御社様の健康管理を見直してみる良いタイミングなのかもしれません。

マッサージサービスは従業員から評価されやすく導入しやすい福利厚生であり、従業員の作業効率が高まり、生産性の向上が期待できるサービスとなりますので導入を強くお勧めいたします。


※当店のマッサージサービスはプリペイド式となっておりますので他社に比べ、非常に導入しやすくなっております。詳しくは担当者までお問い合わせください。


マッサージサービス導入に関してのお問い合わせ先    

Tel 0438−77−6765 携帯090−6938−4797  

担当 沼田 までご連絡ください